英語も喋れないノースキルの文系の学部生はどうすればいいのか?

“英語も喋れないノースキルの文系の学部生が、卒業後に仕事があること自体、世界的にみてありえないこと”




という一節がなかなか反響を読んでいるようだ。

実際にそうで、彼の地では、そういう人には仕事がないので、卒業後になんとかバイトやインターンでなにかしらの経験を積んだり、大学院に入りなおして、ロースクールなどに通うということになっている。

しかし、そういう文系大学生に日本で就職口があったのは、どうしてだろうか?
英語も喋れないノースキルの文系の学部生を、なぜとるのだろうか?

答えは、「社畜出来ます。御社に染まります。すべてを捧げます」と言い切れたからだ。

企業はそういう人が欲しかった。だから人気があったのだ。

なので、文系学生は、社畜になることを最大に武器にして就職戦線を戦っていたのだ。

なのに最近は、社畜は嫌い、ライフワークバランス重視みたいなことを言い出す人も増えた。
自らの最大のウリを否定して、それで活動を行うものだから、就職できないのは当たり前だ。

もちろん、いまは企業も、社畜だけできます、っていうひとは欲しくない。

じゃ、社畜にならずに、仕事を得るためにはどうすればいいか。



当たり前だけれども、プロフェッショナリティが必要だ。
エンジニア、プログラマー、看護師、薬剤師、なんでもいいけど。

英語も喋れないノースキルの文系の学部生(主に2nd tierの大学の経済学部とかコミュニケーション学部とかを想定)は、どうしたらいいのだろうか。

昭和脳のひとは、「気合がたりない」というのだが、
いくら気合をいれても、大企業がほしい人材には短期間で成長しないだろう。

社会党脳のひとは「仕事が無いのは社会のせい。雇用を増やせ」なにがなんでも正社員にこだわる。「正社員で雇え!!」みたいに恐喝しても、そんなひとは大企業が欲しい人材ではないだろう。

要するにシンプルに言うと、実力主義がどんどんやってくるわけで、
新卒時点でもある程度の能力なり武器が必要になってくる時代が確実にやってくる。
ノースキル文系学生の場合、大学時代に何もスキル蓄積がない時点でアウト。かといって、かつてのように「気合」だけで採用してくれた時代は終わったので、「気合芸」も通用しない。昭和脳のひとのアドバイスにしたがって、いきり立って気合を見せても、内定をもらえるのは、気合だけで突き進むブラック企業だけだろう。

たんに大学をでました、というだけではどうにもならない。
それに早く気づかせてあげることが大事だ。

大学を卒業してはじめて、その現実をして、呆然としてしまうのはいかがなものか。
真実は早めに知らせておけば、大学4年間のうちにもっと準備ができるではないか。

それから、インドネシアにいけというのは冗談ではない。
インドネシアでは日系企業の求人がたくさんあり、若い人でもマナーなどがしっかりしていれば、営業職などに就職できる

もちろん、現地採用なので給与は日本に比べると安いが、生活費もその分やすいので、東京の一人暮らしでは考えられないほどリッチな生活もできるし、貯金もすることができる。

もちろん、こんなことをやって、日本人を海外にたくさん張り付かせているのは、日本企業だけだ。
他の多国籍企業は、もっと現地人を採用し、ローカルオペレーションを強化している。
日本企業もそういう企業もあるが、まだまだ日本企業はガラパゴスで、特殊、日本式を押し通そうとしている。
それはおかしなことではあるのだが、それが、文系ノースキル学生にとっては、信じられないようなチャンスになっている。

ただ、いずれ日本企業もバカなことはやめて、ほとんどの人員をローカルのオペレーションに切り替えるだろう。だからインドネシアに就職しても40年大丈夫かというとそうではない。いずれ、ただ日本語がわかりコミュニケーションができるだけの営業マンは、要らなくなるだろう。まちがいない。

ただ、日本企業の歩みはのろいので、いますぐ現地人に全面的に任せるわけではない。5-10年は掛かると思う。(財政破綻があれば、一気に変わるが)。

インドネシアに行けば、その5-10年というモラトリアムが与えられるというふうにとらえてほしい。
インドネシアにいけば全部解決みたいな脳味噌だと、インドネシアで使い捨てられるだけだろう。
日本企業のノロさのおかげで生じるモラトリアム期間に、その後の実力主義の環境で生き残れるような能力を身につけるようになんとか頑張れ、ということなのだ。

なお、建設労働とか、コールセンターの受付とかの仕事は想定していない。ドバイの世界一高いビルを24時間でつくっているのは、インド地域からの出稼ぎの労働者たちだ。
日本の肉体労働者が、仕事をもとめて、ドバイで建設労働にあたる日の話は、エントリをあらためて書くことにする。なお、そのタイプの仕事には今のところ、政府を脅してバラマキ予算をもらう以外の解決策は見出されていない。

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