朝日新聞や、報道ステーションなどに対しては、消費者の優良誤認を招くとして、消費者訴訟に持ち込むべきだ。

朝日新聞は、どうしようもない体質であるが、この体質を外から批判して変えるのは難しい。他人様の社内の基準を変えようとしても不可能であろう。

しかしながら、この媒体は、ずっとデマをばらまいている。悪質極まりない媒体である。

問題は、そのような媒体のいっていることを真に受けてしまうひとがいるということに本質がある。

なぜ真に受けてしまうかというと、「新聞」という名前がついているからである。これはもしこれが日刊朝日であったら、みんな真に受けずにスルーしていただろう。

同様に、報道ステーションも、内容とタイトルが違うので、消費者が混乱する。夜にやっているワイドショーなのに、報道と冠をつけているのは、きわめて悪質だ。

新聞や、報道、など、消費者の優良誤認を招くとして、消費者訴訟に持ち込むべきだ。

よく言っても偽装であり、正しい表示するよう、裁判に持ち込む意義がある。

同様に、海外も、朝日の媒体を、Newspaperと認識せず、老人と左翼向けのゴシップ誌もしくは、社会主義勢力によるプロパガンダ誌だという認識をもてば、一斉にスルーするだろう。

つまり、海外に対しては慰安婦の誤解を説いて回るのではなく、これを報道した媒体はゴシップ誌かプロパガンダ媒体だということを説いて回ったほうが問題の解決に近づくはずだ。

 

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